コンビニ経営支援プロジェクト

コンビニ経営者は、本部の「奴隷」と言うイメージがすっかり定着しましたよね。

フランチャイズフィーが非常に少ないのはYショップ(デイリーヤマザキとは別)ですが、自社商品と店舗看板(ブランディング)と商品配送のトラック以外は、すべて自前で用意する必要があることから、駄菓子屋や酒販売店、八百屋や魚屋、肉屋など、すでに店舗がある店舗が、取扱数の効率化や充実させるために加入するケースが多く、新規参入には不向きです。

それ以外の、セブンイレブンやローソン、ファミリーマートやデイリーヤマザキ、セイコーマートやポプラ、ミニストップなどのコンビニチェーンは、ロイアリティ負担が重くのしかかって来るケースが一般的です。
冬場に豪雪でバイトが来なかろうが、コンビニ本部からは24時間営業を続けるように命令されて、雪かきで倒れて救急搬送されようが容赦なく、フランチャイズ店の店長が50時間連続勤務で働くことになったというニュースは衝撃的だったのではないかと思います。

儲かっているフランチャイズ店の近所に本部の直営店を建てられて、ごっそり売上を奪われると言った事例が幾つも報告されていますので、本部の言いなりになってコンビニ経営を続けるのがバカバカしいですよね。

しかし、コンビニのフランチャイズになるにあたって、巨額の負債を抱えた状態でオープンしていますので、気軽に廃業するわけにもいきません。
自前で店舗敷地を用意した場合と、すべて本部に任せる場合とで費用面での負担が異なりますが、それなりの金額を支払っていますので、やめるにやめられないままに蟹工船状態に陥っているコンビニオーナーが少なくないというのが実態です。

一方、フランチャイズにも関わらず、個人経営で何店舗も運営し、本部に邪魔をされるどころか、必要に応じて使い倒しているコンビニコーナーも存在します。
一個人のオーナーとコンビニ本部とのフランチャイズ契約にも関わらず、対等以上の立場で使いこなしているといったら驚くのではないでしょうか?

経営支援研究会代表でコンビニオーナーとして10年以上のキャリアを持つ里見智忠さんは、最初の頃は、貯金を全てコンビニ経営の赤字の穴埋めにつぎ込むなどの悲惨な状況だったといいますが、多忙なコンビニ業務の合間に経営セミナーに参加したり、節税の勉強を必死にしたことで、何とか人様にコンビニ経営アドバイスができるようになったといいます。

里見さんのアドバイスは極めてシンプルです。
本部の言いなりにならないほうが利益が上がるのがコンビニ経営だからです。

もちろん、単純に本部の言うことに全て逆らっているだけでは、規約違反などといった形でフランチャイズ契約を打ち切られたり、違約金を求められます。
それなりに考えて立ち回る必要はありますが、里見さんの場合はコンビニ本部の言うことを聞くのは5%だけ、あとは自分で考えて行動しているといいます。

その結果、日販50万円のコンビニ店舗でも年間所得900万円は十分に達成可能です。
この方法を詳しく説明したのが「コンビニ経営支援プロジェクト」というマニュアルです。
全17章266ページで、稼いでいる人が実践している最新のコンビニ経営ノウハウが凝縮されています。

利益を出せる経営方法を知っているか、知らないかだけで、本部の奴隷に甘んじるのか、本部をこき使って稼げるようになるかが決まります。

わからないことがあれば、期間・回数無制限のメールサポートが用意されています。
個別相談も可能ですから、現状が苦しい人ほど活用したほうがいいでしょう。

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